5月7日昼に、「週刊文春電子版」が「永野芽郁(25)&田中圭(40)燃え上がる不倫LINE」という記事を報じてから、芸能関係の話題はこれ一色というムードが続いています。
永野さんと田中さんの不倫疑惑が最初に報じられたのは4月23日。そこからゴールデンウィークをはさんで第2弾が報じられたことになります。
第2弾が配信された数時間後の7日午後には「LINE流出」がXのトレンドランキング1位になり、他のネットメディアが相次いで関連記事をアップ。報じられたLINEの文面に、2人の熱烈な愛情表現や隠蔽工作のようなやり取りがあったことが騒動に拍車をかけている感があります。
一方で永野さんと田中さんの所属事務所はLINEの文面をそろって否定。記事中のやり取りは「一切していない」などと否定しました。
第1弾で2人が手をつないだ写真が2枚公開されたこともあって、その否定に説得力はないものの、だからと言って週刊誌報道をすべて信じていいのかは別問題でしょう。
ここでは今回の不倫疑惑についてではなく、LINE流出における本質的な部分を掘り下げていきます。
まず、他人のLINEを無断公開することについては、「プライベートに関するものを勝手に公開していいのか」という道義的な問題だけでなく、プライバシー権の侵害や名誉毀損罪に問われる可能性があります。
ただ、訴える側が「時間と手間をかけて勝訴したところで多くの損害賠償額は得られない」「裁判によってたびたび報じられ、別の情報が知られることは避けたい」などの理由から訴訟に踏み切らないケースが少なくありません。
さらに2人が芸能人であることから、報じる側には「公共性・公益性」「報道の自由」が認められる可能性があり、ビジネスとして利益が得られるのなら「やったもの勝ち」というのが現実。
永野さんと田中さんから見たら、もしLINEの内容に覚えがなかった場合でも、「訴えない」という選択のほうが現実的な感があります。
しかし、LINEの流出に関しては、本人のガードがよほどゆるくない限り、「無許可などの不正・違法な行為でデータを入手した」とみるのが自然でしょう。
データの内容はさておき、そんな入手方法を社会的に許していいのか。今回の件も、もし誰かがLINEのデータを不正・違法な行為で入手したのなら、不正アクセス禁止法違反などの罪に問われなくていいのか。
不倫疑惑よりも、むしろデータの入手方法を問われない社会のほうに怖さを感じてしまいます。
■“手つなぎ写真”は説得力十分ではあるが…
第2弾の記事に関しては、LINEのスクリーンショットがなかったことに、「情報提供者を守るためだろう」「罪に問われるリスクを避けたのではないか」などの声があがっていますが、そこに本質はないでしょう。
本質はLINEでのプライベートなやり取りを無許可で広く公開することの是非であって、「それをビジネスに利用していいのか」を社会で考えていきたいところです。
話を永野さんと田中さんに関する記事に戻すと、不倫疑惑における最大の根拠は、第1弾で報じられた2枚の手つなぎ写真でしょう。それ以上の身体的な接触をした証拠はなく、記事中に書かれていた郊外レジャーランドでのデートなどの写真もありませんでした。
“手つなぎ写真”が疑惑として説得力十分である一方、その他の記述に関しては伝聞や記者の主観が混じっているため、半信半疑レベルの冷静な受け止め方がベター。少なくとも第三者が記事を盲信して叩く世の中には危うさを感じさせられます。
次にLINEのデータ流出について、芸能人だけでなく私たちも気をつけたいポイントをあげていきましょう。
業界内には「LINEなどのデータ流出は誰にでも起こりうるもの」という指導を徹底している芸能事務所があります。実際、楽屋や前室に出入りするスタッフが多い中、スマホを置いてトイレやタバコに出かける芸能人を何度か目撃しました。さらにお酒の場では、いつ誰から狙われているとも限りません。
これは芸能人だからではなくビジネスパーソンでも、「経営者を筆頭に役職者」「大きなプロジェクトの重要なポジションを担う人」などは一定の注意が必要でしょう。
そもそもLINEに限らず、どんなに警戒していても「ハッキングや乗っ取りのような行為でデータを流失してしまう」というケースがないとは言い切れません。そのため、「芸能人の中には、流出することを前提で、独自の暗号を作ってやり取りしている人がいる」という話を聞いたことがあります。
もちろん「知られて困るようなことはしない」「他人の誤解を招くような書き方はしない」のが前提ではありますが、こまめにパスワードを変えるだけでなく、自分なりのルールを決めておくことも対処方法の1つなのかもしれません。
もう1つ気をつけたいのが、悪気なくLINEを流出させる側になってしまうこと。プライベートなやり取りの公開は、恋人、友人、同僚、家族など、気心の知れた人でも配慮が求められます。
たとえば、配偶者や子どもとのやり取りをSNSで公開したら、あとになって本人から「知られたくなかった」「名誉を傷つけられた」と損害賠償を求められたケースを聞いたことがあります。
家族などの近しい間柄でも自分に都合よく解釈せず、本人確認する姿勢が必須の時代になったことを自覚しておくべきではないでしょうか。
幾らなんだろう
画像や動画を始めあらゆるデータを韓国のネイバーが保管してるだろ
酔っ払いは隙だらけだから
女は関係した男については口が緩すぎるのは今も昔も変わらん
嫁か誰かがこの機能を使ってトーク履歴を入手しただけでサーバーから流出じゃないと思うわ。
そしたらもう不正アクセス防止法の要件満たしてんじゃん
違法に入手した情報を雑誌で切り売りして利益を得ているとしたらそれは犯罪じゃないのけ?
マスコミがよく追及する「犯罪じゃないにしても道義的にどなんですか?」にならんのけ?
プリクラも業者が抜き取ってエロいやつ放出してるし
田中「とっく!超とっく!」
これもう自白でしょ
まあそういう事だろ
文春が前から使ってる不正ルート。
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